カテゴリー: モラハラ

このタイトルのようなことは生活しているとあちこちであります。子どもは勉強しなくてはならないと思ってはいるけれど、しない。子どもを動かすには義務ではなく感情を動かさなければならない。

ただ、子どものちょっとしたプライドをくすぐる「おだてあげ作戦」は、きくのはせいぜい小学生まで。中学生になると「おだててものらないよ」と鼻の先で笑われます。

ともかく、この「人が義務では動かないが感情を揺さぶられると動く」というのは、たとえば「能登半島地震の被災者のために寄付を！」と言われたら、毎日流れる悲惨なニュースを見れば誰しも寄付をしたいという気持ちになります。

それが「人なら寄付をするのが当たり前だよ」と言われると、なんだか押し付けられているような気がして動きたくない気持ちになったりするものです。

離婚した後、養育費は子どもと暮らしていない方が暮らしている方へ払うものですが、これをきちんともらっている方は３割弱だそうです（令和３年厚労省調べ）

残りの７割強はもらっていない、つまり元夫は支払っていないということです。

支払わない理由はいろいろあるでしょう。

〇新しい家庭ができた

〇経済的に余裕がない

〇妻に対して怒りがある

こんなところでしょう。モラハラ離婚の場合は「勝手に妻が子どもを連れて家を出て子どもから強引に引き離されたのに金を寄こせとは泥棒に追い銭」という感情があるのだと思います。

もちろん元妻が子自分の子を養育しているわけですから、養育費を支払うのは義務であり当然なのですが、ここで出てくるのが「人は義務では動かない。感情で動く」なのです。

怒りの感情があるままでは人は動きません。

だから、裁判所で決めましょうという話になります。少なくともどこかの会社に勤めている場合は裁判所が金額や支払い方法を決めてくれますし、強制執行もできますので支払いは続きやすいです。ただ、裁判所、調停という場を通さないとこれはできません。

「子から強引に引き離された」という怒りの感情がある人から養育費を取り立てるのは容易ではありません。だから、養育費は個人から個人へ支払うものではなく、行政から個人へ支払うシステムにしなければならないのです。

法務省・厚生労働省不払い養育費の確保のための支援に関するタスクフォース

ここに書かれているものを読むと、それを可能にするにはたくさんの法整備が必要になるということがわかります。Aという法律とBという法律は矛盾しないか。いろいろな立場、状態の人たちがいる中で不公平にならないかなど、超えていかなければならない壁がたくさんあって、それは大変だろうなとは思います。

ただ、海外ではやられていることだから日本でやれないことはないとは思いますので、なんとか法整備を進めて欲しいものです。

１月４日から仕事始めの方もいらしたと思います。モラ夫と長い間過ごさなければならない年中行事のひとつがお正月ですが、12月28日頃か1月4日頃までの約１週間はいつ始まるかわからないモラ夫の怒号や、イライラなどに振り回された方もいらしゃるでしょう。

これをきっかけに無視が始まる場合もあります。ご相談を受けていて「無視が始まると胸がきゅーっと苦しくなってくる」「一生懸命ご機嫌をとってもまったくおさまらず、子どもたちもびくびくして小さくなっている」というお話を伺うと、私がモラ夫と同居していた頃を思い出します。

辛かったな～。本当に辛かった。

離婚のご報告を女性の上司にした時、「辛かった、辛かった、それしかないです」と言ったら、彼女は涙ぐんで「そっか、辛かったんだね」と自分の目元をぬぐいました。

なかなか難しい厳しい人でしたが、私の辛さをわかってくれました。こんなことがあったとエピソードを語ったわけでもなく、ただ「辛かったです」と言っただけで理解してくれました。

「辛かった」と言っただけで理解してくれる人は少なくありませんでした。いつもは明るくて頑張り屋の私が辛いと言うのだから、本当に辛かったんだろうとわかってくれたのかもしれません。

お正月が明けると女性センターの相談室が忙しくなります。ただ、４日、５日ではなく、その後に成人の日の連休が控えていますので、おそらく混雑するのは９日になると思います。

９日の午前９時には電話が鳴り、相談室に直接来られる方もいます。

「正月にケンカになったら出て行けと言われました」と肩を落としてこられる方がほとんどです。言われた後は判で押したように無視され、ずっと今まで口をきいていませんというのもみなさま同じです。

「出て行けと言われても出ていく必要はありません。あなたの家は夫だけのものではなく、あなたのものでもあるんです。あなたには家に住む権利があります。離れたいのなら夫に出て行ってもらえばいいんです」

多くは「そうですよね！」と仰るのですが、ムンムンと黒いオーラをまき散らしている家に戻るのは本当に気が重いだろうなと思います。

そしてその方たちは継続して相談室に来られることはほぼありません。なんとなくぎぐしゃぐしたまま、なんとなくまた元の生活に戻ったのでしょう。

これをいつも繰り返す。お正月、GW、お盆と年３回あります。

そして60歳を過ぎて「私の人生はいったいなんだったんだろう」「離れられるチャンスは何度もあった」「この年になったらもう無理」と、心の内を吐き出しに来られます。

離れた方で離れなかった方がよかったとおっしゃる方はまずいません。離れずに後悔している方のお話は山ほど伺いました。離れたら離れたでいろいろな苦労はありますが、みなさん、何とかやっておられます←その中に私もいます。

離婚しなくても離れるだけでかなり違います。今年はちょっとそれについて考えてみませんか。

こちらの続きです。

養育費が払われなくなったら強制執行

さて、本当に養育費が支払われなくなったら実際の強制執行をしますが、弁護士に依頼すると１０万円ほどの費用がかかります。１０万円がきびしい時は自分でやってみましょう。

弁護士がやるようなことを自分ができるのかと躊躇したら、「できなければその時に弁護士に頼めばいい」と考えましょう。「それじゃ、やったぶんだけ損なのでは」と思わないこと。やったところまでやったことは自分の身についています。きっとこれからどこかで生きることになります。

では実際の強制執行ですが、このページにやりかたが書いてあります。

https://www.courts.go.jp/saiban/syurui/syurui_kazi/youikuhi-tetsuzuki/index.html

https://www.courts.go.jp/vc-files/courts/2021/R0310yoikuhishiharaiukerarenaikatanotameni.pdf

こちらはリーフレットです。

強制執行は債務執行ですので、するときはもよりの地方裁判所（家庭裁判所ではありません）に申し出ます。

申立書などの必要書類を地方裁判所に提出（窓口での提出でも，郵送でも可）となっていますので、遠かったら郵送しましょう。

必要な書類は↓
https://www.courts.go.jp/tokyo/saiban/minzi_section21/huyougimu_teikikin_saiken/index.html

専門用語がいっぱい並んでいますが、わからなければ裁判所の方に電話して聞きましょう。不備があればまた追加や修正をすればいいのです。これで10万円の出費が押さえられたらしめたものじゃないですか。

よく公正証書を作ったり、離婚調停をするときに「もし養育費が払われなくなったら強制執行ができますよ」というアドバイスがあります。そうかと安心している方も多いかもしれませんが、実際はいろいろとハードルがあります。その一番高いハードルは「強制執行できるのは夫に収入があること、自営業でないこと」というハードルです。

強制執行するものは大体相手の給料なので、自営業者から強制執行しようとすると、会社の業績が悪いので払えないなどと言い出しますからこれは難しい。また給料所得者でも払わない夫の中には職を転々とする夫もいるので、どこで働いているか突き止めなければならないという関門があります。

これを考えると、本当に日本は変な国だなぁと思います。こういった債権回収を当事者である妻（あるいは夫）が個人で行わなければならないというのは先進国ではそう多くないそうです。大抵は国がいったん決まった養育費を建て替え、それを父親に税金と一緒に請求する、または夫から先に支払わせ、それを子どもへ渡すというやり方です。つまり債権回収は将来税金を納めて国を作っていく子どもたちを育てるため、国がやるものなのです。

それが日本では個人でやれという。どこで働いているかわからない場合も自分で突き止めろという。なんじゃこりゃ、です。

さて「強制執行をすればいい」と簡単に言いますが、実際の強制執行はそこまで簡単ではありません。第一段階として、もし調停で決まった養育費が払われない場合は裁判所に1本電話をして「養育費が払われないので払うように言ってほしい」と言えば何の手続きもいらず、裁判所から支払い義務者に連絡してくれます。これは簡単。

面倒くさいのはそれでも払わない時の強制執行です。

以前掲示板で笹ベアさんが「弁護士に頼むとお金がかかるので自分でやった」という書き込みがありましたので、どういうものか探してみました。

まずは裁判所のHPをじっくりと見てみる。

https://www.courts.go.jp/saiban/syurui/syurui_kazi/youikuhi-tetsuzuki/index.html
養育費に関する手続き

ふむふむ。裁判所の手続きで取り決めがある（調停をやった）場合は履行勧告ですね。

2009年に「Q&Aモラル・ハラスメント」という本を出版しましたが、その本の巻末にアンケート調査を載せました。その中で「夫の職業は？」という項目をつけました。そして分類は「公務員」「自営業」「会社員」という大雑把なものではなく、自由記述にしました。できるだけ詳しく書いてくださいとしたところ、具体的な会社名や課の名前まで書いてくださった方がいました。よほど「憎し」だったのでしょう。

そういうアンケートの取り方をしたため統計を取ることができませんでしたが、こちらの方としてはなかなか面白い回答結果となりました。

夫の職業はあらゆる職業があったのですが、目についたのは「自営業」がすごく多かったことです。これはモラ夫という人物を知れば当然のことと思います。

自営業といっても人を使うような規模ではなく、ひとり親方とか、妻とふたりでといった個人事業主の体形をとっているような人がとても多くいました。モラ夫は何しろ俺様なので、人から指図を受けるのが大嫌いなのです。

それでもデザインやITといったひとりでできるような分野ではそれなりの収入に繋がりますが、顧客とコミュニケーションをとらなければならない、営業をしなければならないようなものは俺様のモラ夫には荷が重くなります。

結局お客とケンカをして仕事がとれなかったり、地味な事務はできず、それでも「俺は悪くない、相手が悪い」と言い続けるので、お店や会社は先細っていきます。

アイディアを生かして小さなグッズをつくる会社を家族で経営していた方がいましたが、モラハラに耐えられなくなって離婚。妻は自分で会社を作りました。

元々アイディアを出すのも制作するのも事務をするのも妻だったので、顧客は新しく作った会社に移り、モラ夫の会社は倒産しました。

その後はどうなったかわかりませんが、妻の方はとても優秀な方だったので、きっとうまく会社を経営されていると思います。

自分で会社を作ると言えば聞こえはいいのですが、結局人から指図されたくない俺様ゆえの起業独立で、自分のすることはすべて正しい、悪いことは全部人のせいという自己中心的なやり方ですから、長続きも難しいだろうなと思います。

そういう人と結婚をすると、結婚も生活も人生もすべてうまくいかず、常にお金の心配ばかりしていることになります。自営業の方との結婚は会社の業績もそうですが、本人の性格もよく観察しないと仕事も家庭も全部失うことになります。

よくどのように言えば調停委員はモラハラを理解してくれるかという相談を受けますが、調停の場でモラハラ被害を受けたと話をしても、要求する婚姻費用や養育費には反映されることはないと聞いています。

被害を具体化させるためのものは離婚調停で行う慰謝料請求です。婚姻費用請求の調停で慰謝料は要求できません。慰謝料を認めてもらうのは離婚裁判です。

調停は話し合いの場なので、相手が「払う」とさえ言えば調停で慰謝料が認められますが、モラ夫が「はい、自分はモラハラをしていました」と言うわけがなく、そして調停委員が「どうやらモラハラがあったようなので慰謝料を払いなさい」と言うこともありません。

調停委員にモラハラを認定してもらったところで、相手が認めなければ慰謝料に結び付きません。どうしても慰謝料が欲しい場合は、裁判するしかありません。

謝ってほしいとか謝罪文が欲しいという方はいますが、モラ夫は口が裂けても謝罪はしません。どんなことをしてでもと仰る方も中にはいますが、大抵は「こんな所に労力とお金と時間をかけても無駄」と、こんなこととはおさらばして次のステップに向かわれます。

長く調停や裁判をすると精神的ダメージが大きく、それが体のあちこちを蝕みます。些少な慰謝料をもらったところで、一度傷んでしまった体は元にはもどらない場合もあります。

中には20年、30年と月日を重ねた方もいて、50歳を過ぎてから人生をやり直すと言っても限度はありますが、残りの30年をのびのびと暮らすために必要な体や時間を大事にした方がいい場合が多いなぁといつも思っています。

１１月１８日（土）に今年度第２回目の避難応援プロジェクトがありました。その回毎に特色があるのですが、今回は同居しながら夫に生活費や学費を請求するには、という質問が多かったです。

普通の家なら学費や生活費や要求しなくても（特に学費は）払われるものですが、モラ家の場合は懇願しないと出してもらえません。懇願しても出してもらえない時もあります。

大抵は嫌がらせでやっているのですが、時には本気で「中卒でいい」などと言って出さない時もあります。「実家がお金を出してくれたので助かった」という話も聞きます。

夫は子どもが小さなころは「末は博士か大臣か」と教育熱心なのですが、どうやら子どもは博士も大臣も無理そうだとわかると一転して「中卒で働け！」などと言い出します。

プロジェクトの中では「裁判所に申し立てて夫に一定の収入があれば強制的に学費や生活費を取り立てることができる」というお答えがでました。「ただし、同居しながらは危険なので、別居して婚姻費用と学費という形が望ましい」とのことでした。

そもそも夫はモラハラという嫌がらせで妻を支配しているわけですから、その夫と同居しながら同じ家から裁判所に行って争って、また同じ家に帰ってくるというのはどう考えても無理なのです。それができるくらいならモラハラ被害者にはならない。

離婚をすれば夫の収入がないので奨学金や給付金がもらえますが、同居したままだと夫の収入がそこそこあると対象にならないことがあります。どうしても同居したままで学費も出してという場合は、妻が言っても出さないので、子どもに言わせるしかありません。

なぜ子どもが親に「学費を出して」とお願いしなければならないのか理不尽を感じるかもしれませんが、お願いすれば大学に行ける、しなければ行けないと天秤にかければ、お願いして学費を出してもらことになります。

「そんな不憫なことはできない」と言いますが、子どもはずっと親にお願いしてきたはずです。「ゲームを買って」「ディズニーランドに行きたい」「サッカーをやりたい」など、ずっとお願いをしてきたわけですから、その流れで「大学に行きたいので学費をよろしく」と言えばよいだけです。

「ゲームを買って」言えるのに「学費を出して」は言いにくいのは、そもそも学費は親が出して当然のものだからでしょう。ただ、今の世の中、50％以上の大学生は奨学金を受けています。

シングルマザーだけでなく、二親そろっている家庭でも奨学金を利用しています。親が学費を出さずに大学へ行っているのが半数以上となると、どうしても大学へ行きたければ奨学金を利用してというのも酷な話でもなんでもなくなります。

人を動かすには餌か罰、どちらかで動かすのが王道であろうかと思います。要するに「～できたらご褒美に～あげる」と「できなかったら罰として～させる」というふたつです。

「罰として～させる」は何も原資はいりません。物を用意することもいらないので人を動かす時にお手軽に使えます。

〇〇したら罰金な！

〇〇できなかったら〇〇させないからな！

モラ家ではこのフレーズがいつも飛び交っています。いつも片方が片方に対して勝手に決めて、そのダメージを受けるのは弱いもう片方です。

親子関係で考えてみればわかりやすいです。

いつも規則を決めるのは親、それに従わなければならないのは子。親は子を教育する立場なので、この手をよく使います。

この親子関係に見られる教育的立場が夫婦間で存在するのが家庭モラハラです。

なぜ対等であるはずの夫婦間で「教育的指導」が存在するのか。考える間もなくとにかく生活するためにはこの一方的な指導の基に必死で動かなければなりません。そうしないと相手が勝手に決めた罰として、怒号や無視や生活費が止められてしまいます。

ではもう片方の「～できたらご褒美に～あげる」はどうでしょうか。これもモラ夫はよく使います。ただ、モラ夫のご褒美は「機嫌がいい」というなんの原資もいらない、何も持ち出しがないものです。でも、この「機嫌がいい」は家庭がのびやかになり、妻子のドキドキが無くなり、心地よく過ごせるという極上のご褒美なのです。

この「人を動かす術」を使う人のことを「マニュピレーター」、陰で操る人といいます。この言葉を知ったとき、私は目から鱗が噴出しました。

何をしろとは言わない。でもしなければ機嫌が悪い。だから彼の思うように動かざるを得ない。これがモラハラの構図です。

ただ、それがわかっていても生活を続けるためには動かないわけにはいかない。蜘蛛の巣にかかった蝶のように、ずっと蜘蛛に生き血を吸い続けられることになります。

理論がわかってもこの蜘蛛の糸にかかってしまったら、もう一生このままなのかなぁと絶望的になりながら、生きたまま血を吸われ続けるのです。

10月27日（金）朝日新聞の広告欄にデカデカと出ました！

「＃ちょっと待って共同親権」

この広告費はクラウドファンディングによって賄われたそうです。

https://wan.or.jp/article/show/10733

そしてこの広告についているQRコードをスマホで読み取ると、

「＃私の声を消させない」キャンペーンに飛びます。

「ちょっと待って　共同親権ムービーには上野千鶴子さんを始め、児童精神科医の渡邊久子先生、民法学者の小川富之先生など、ずらっと共同親権に反対する著名な方が並んでいます。

小さな声でも集まれば大きな声になる

この気持ちを持って共同親権に反対していきましょう。

何度も言いますが、私は共同親権に反対しているのではなく、現在何の手当もされていないDV・モラハラ被害者家族がそのまま共同親権になるのはとても危険だから現段階では反対せざるを得ないということなのです。

モラハラでなくても、普段家にいない夫が家にいるというだけでなんだかいつもと違うので「夫は家にいない方がいい」と言う方は多いです。

私の実家は父が単身赴任生活が結構長かったので、いつも「夫（父）」がいない家でした。父は週末になると帰ってくるのですが、母はそれが不満。「なんで週末ごとに帰ってくるんだろうねぇ。電車賃がもったいない」と言いました。

父の単身赴任先は寮とは名ばかりで、狭い部屋に最低限の家具といったとても侘しいところでしたので、私も「こっちの家の方が快適だからだよなぁ。帰ってきて好きな音楽を聴いていたいんだろうなぁ」と思っていました。

そういうこともあり、私の中では「単身赴任＝侘しい」という図式があったのですが、最近複数名の単身赴任経験者（全員男性）と話をする機会がありまして、彼らの単身赴任生活を聞いてみると、意外や全員「単身赴任時代は楽しかった」と口をそろえて言いました。

「なじみの飲み屋でいつも美味しいご飯を食べてた」「あちこち飛ばされたから、飛ばされた先で観光地巡り。いろいろなところに行けて楽しかった」「いつも自由にしていられて趣味三昧。家にいると嫌味を言われるから、あれはあれで楽しいもんだよ」

ふ～～～ん

なんだか私の思っていた「単身赴任＝侘しい」という図式がボロボロと崩れてしまいました。もちろんこういう人たちばかでなく、父のような狭い部屋にいつもコンビニ弁当といった、侘しい生活を送っている方もいるかもしれませんが、そうでない方も結構いるようです。

また、夫が単身赴任でいない家は食事は手抜きでいいし、うっとうしい物体がいないので清々するしで、これはこれで良きこと。

ただ、たまに「モラ夫が急に転勤になって、来週戻ってくることになりました。どうしたらいいですか（焦りまくり）」というご相談を受けることもあります。

来週ではもう準備もなにもできません。夫がいるとできない荷造りや、避難先の手配もできません。夫が単身赴任をされている方で、一緒にいたくない方は、いないときに準備を進めましょう。